大隈重信の生涯:佐賀藩士から首相へ、三菱との関係と早稲田大学の創設

大隈重信は、佐賀藩の藩士の家に生まれ、維新後は財政を担う参議となった。明治十四年の政変で下野した後は政党と学校の創設に力を注ぎ、のち二度、内閣を組織した。この記事では、その歩みを時期ごとにたどる。あわせて、三菱(郵便汽船三菱会社)との関係がどのように疑われたかを、資料ごとの言い方の違いに注意して整理する。

佐賀藩での修学と幕末の活動

大隈重信は天保9年2月16日(1838年3月11日)、肥前国佐賀城下の会所小路(現在の佐賀市水ヶ江)に、佐賀藩士大隈信保と三井子の長男として生まれた。幼名は八太郎である。姉2人と弟がいたと記される^[3]。1844年(弘化元年)に藩校の弘道館に入った^[4]。父の信保は1850年(嘉永3年)に亡くなったと、佐賀市観光協会の年表に見える^[5]。

佐賀藩は、当時の日本の表玄関であった長崎の警備を担当していた。そのため海外の情報に触れる機会が比較的多かったと、早稲田大学の解説は述べる^[13]。

青年期の大隈は、枝吉神陽が主宰する尊王派の集まり「義祭同盟」に加わり、副島種臣、江藤新平らと交流した^[3][4]。加盟の年は資料で異なる。アジア歴史資料センターは1855年(安政2年)とし^[4]、佐賀市観光協会の年表は1854年(安政元年)、17歳とする^[5]。後者の年表は、1855年に弘道館で起きた「南北騒動」の首謀者として退学させられたとも記す^[5]。

1856年(安政3年)には蘭学寮に入り、1861年(文久元年)には蘭学寮の教授となった^[4]。同年、藩主鍋島直正にオランダの憲法を進講したとされる^[3][5]。蘭学寮と弘道館が合併して弘道館教授となったものの、実際には講義はほとんど行わず、議論や藩命による各地での交渉に携わったと伝えられる^[3]。

1864年(元治元年)には代品方として産物交易に従事し、1867年(慶応3年)には長崎に蕃学稽古所を設立した^[4]。英語にも通じ、長崎で活動したことが後の外交の素養になったと、早稲田大学の解説は述べる^[13]。

維新政府での外交と財政

1868年(慶応4年・明治元年)、大隈は徴士・参与となり、外国事務局判事に任じられた。浦上のキリシタン問題では、英国公使パークスと交渉した^[4]。その後は長崎府判事、外国官副知事などを経て、1870年(明治3年)に参議となった^[1][4]。1873年(明治6年)には大蔵省事務総裁、続いて大蔵卿に就いた。征韓論争の後は、財政の責任者として大久保利通を補佐した^[1]。大久保については大久保利通の生涯で扱っている。

1875年(明治8年)1月には、三条実美あてに「収入支出ノ源流ヲ清マシ理財会計ノ根本ヲ立ツルノ議」という意見書を提出した。条約改正の実現、間接税の重視と内需の拡大、官営事業の払下げなどを主張する内容であったという^[3]。

三菱との関係

郵便汽船三菱会社は、岩崎弥太郎が率いた海運会社である。1873年(明治6年)3月に三菱商会と改称して東京―大阪航路に進出し、日本国郵便蒸気船会社と競争した^[14]。会社の成り立ちは三菱の成立と変遷に、創業者は岩崎弥太郎の生涯に詳しい。

明治十四年の政変の際には、政府内で三菱の関与が取り沙汰され、三菱につながる大隈らの陰謀説も唱えられた^[7]。一方、三菱側の連載は、大隈が三菱への助成を推進していたと記す。ただしこれは三菱側の説明であり、第三者の資料で裏づけた記述ではない^[12]。個々の助成の内容や時期は、今回確認した資料からは分からない。

この関係は、次章の政変で疑惑として表に出る。

明治十四年の政変

意見書と伊藤博文との対立

1881年(明治14年)、大隈は国会開設に関する意見書を左大臣有栖川宮熾仁親王に提出した。Wikipediaと書評は3月の提出とする^[3][9]。

内容は、2年後の国会開設とイギリス流の政党内閣の採用という急進的な案で、しかも他の閣員には内密にしてほしいという条件が付いていたとWikipediaは記す^[3]。7月に内容を知った伊藤博文は驚いて抗議のため出勤しなくなり、大隈は7月4日に謝罪したという^[3]。意見書が他の閣員に伏せられていたことが、伊藤ら政府首脳の不信感を招いたとされる^[3]。

開拓使官有物払下げ事件

同じ時期、北海道開拓使の官有物の払下げ問題が起きた。開拓長官の黒田清隆は、開拓使が約10年間に約1400万円を投じてきた官有財産について、薩摩出身の開拓大書記官らに、北海社という新会社を設立して払い下げる案を検討させていた^[8]。破格の安値で五代友厚(黒田と同郷)へ払い下げられるとの報道が出ると、肥前出身の大隈が情報を報道機関に漏らした、という見方が広がった^[9]。

三菱をめぐる疑惑

新聞に払下げ情報をリークした人物については、様々な名が挙げられているが、明確になったものはないとWikipediaは記す。当時の政府内でも三菱の関与がしきりに取り沙汰され、三菱につながる大隈、福沢諭吉らの陰謀説も唱えられた。黒田も同内容の説を信じていた。一方、大隈自身は『大隈侯昔日譚』で関与を否定している。また、閣議で大隈が払下げに反対したことが、伊藤に大隈・福沢・三菱の陰謀説を信じさせる一因になったとされる^[7]。書評は、三菱が資金面、福沢諭吉が理論面で大隈を支え、民権派と連携して薩長藩閥の打倒を図っているという陰謀論が流布したと記す^[9]。これらは当時の疑惑や見方である。大隈と三菱が実際にそのような計画を結んでいたことは、今回確認した資料では確認できない。

結果

1881年10月、御前会議で大隈の政府からの追放と払下げの中止が決まり、国会開設の勅諭が出されて、9年後の議会開設が宣言された^[9]。世界大百科事典は、払下げの中止、大隈の罷免、1890年を期しての国会開設を約した詔書の発布の三点を措置として挙げる^[8]。

立憲改進党と東京専門学校

下野した大隈は、1882年(明治15年)4月、矢野文雄、小野梓らと立憲改進党を結成して総理となった。同年10月には、小野や高田早苗らの尽力を得て東京専門学校を設立した^[2]。東京専門学校は早稲田大学の前身にあたる。早稲田大学の解説は、政変の翌年にあたる1882年の創設であることから、大隈が政府の中枢にいる頃から準備していたと分かるとする^[13]。

外務大臣と条約改正、爆弾襲撃

大隈は第1次伊藤内閣と黒田内閣で外務大臣を務め、第2次松方内閣では外務大臣と農商務大臣を兼ねた^[1]。1887年5月には伯爵となっている^[15]。

黒田内閣の外相として、1888年(明治21年)2月から不平等条約の改正に取り組んだ。国別の交渉を進め、アメリカ、ドイツ、ロシアとは改正条約の調印に成功した。しかし、大審院に外国人判事を置くことの是非などをめぐり、政府の内外で強い反対論が起きた^[6]。

1889年10月、閣議の後に外相官邸へ向かう途中、玄洋社社員の来島恒喜が投じた爆弾で重傷を負い、右脚を切断した^[6]。Wikipediaは、切断は大腿の下三分の一であったと記す^[3]。条約改正は失敗に終わり、黒田首相は同月に辞職した。大隈も同年12月に外相を辞任した^[6]。

第1次大隈内閣(隈板内閣)

1898年(明治31年)、大隈は憲政党を組織し、首相に就任した^[1]。板垣退助が内務大臣の地位を望んだため、大隈が首相兼外相となった。内閣は6月30日に発足した^[3]。佐賀県出身の首相は大隈が初めてである^[3]。

日本大百科全書は、大隈と板垣を首班とするこの内閣を、わが国最初の政党内閣と位置づける。一方で、党の合同後、政党としての基礎が固まらないまま組閣したため、当初から不安定だったと述べる^[10]。内閣は11月8日に終わった^[3]。

二度目の首相就任と第一次世界大戦

大隈は1907年(明治40年)に政界を引退した^[1]。その後、早稲田大学の総長として文化事業に専念した^[11]。精選版日本国語大辞典は、1916年の内閣総辞職後に早稲田大学の総長に就任したと記す^[2]。就任と事業の前後関係は資料間で記述が異なり、ここでは断定しない。

1914年(大正3年)4月16日、シーメンス事件で総辞職した山本権兵衛内閣の後を受けて第2次大隈内閣を組織した^[3]。第一次世界大戦に際しては、日英同盟を理由に参戦した^[10]。1915年1月18日には対華二十一か条要求を中華民国政府に提出した^[3]。

Wikipediaは、大隈や井上馨が、膠州湾租借地の返還の代償として満州に権益を得ることは考えていたと記す。ただ、加藤外相が陸軍などの強硬な意見を要求にすべて盛り込んだとする^[3]。外相は加藤高明である。百科事典の記述は、この要求が中国のナショナリズムの反発を招き、加藤外相の強引な手法が元老の不興を買ったとする^[10]。内閣は1916年10月9日まで続いた^[3]。同年7月には侯爵となった^[15]。

晩年と死去

退任時の年齢は78歳6か月で、歴代首相の中で最高齢とされる^[11]。以後は政界に戻らなかった。1922年(大正11年)1月10日、83歳で死去した^[3]。死去の日付で従一位、大勲位菊花章頸飾が授けられた(没後の受勲)と記される^[3][16]。日比谷で行われた国民葬には、約30万人が参列したと伝えられる^[11]。

深掘り:政変の数字と意見書の中身

明治十四年の政変は、「三菱との癒着」という一点だけでは説明できない。資料で確認できる具体的な事柄を整理する。

第一に、払下げの規模である。世界大百科事典によれば、政府が開拓使に10年間で投じた官有財産は約1400万円にのぼった。黒田は北海社という新会社を設立して払い下げる形を検討させていた^[8]。

第二に、意見書の提出方法である。内容の急進性に加え、他の閣員に示さないよう求める条件が付けられていた。この点が、伊藤の不信感の原因とされる^[3]。

第三に、政変の結果である。払下げは中止され、国会開設は9年後と公約された。批判の対象は薩長藩閥政府全体へと広がり、議会開設・憲法制定を求める動きにつながった^[8][9]。大隈が政府を追われた後の1890年に議会が開かれる道筋は、この政変で定まった。

第四に、三菱との関係を伝える資料の性質である。三菱側の連載は大隈による助成の推進を記すが、第三者による裏づけは今回確認できていない^[12]。当時の政府内の見方は、大隈が三菱と結んでいるというものだったが、リークした人物は明確になっておらず、大隈自身は関与を否定している^[7]。この二つは性質が異なる。助成の事実と、政変時の共謀の疑惑は、分けて読む必要がある。